greenz.jp記事「ホントにあるR水素コミュニティ！デンマークのロラン島からナパのワイナリーまで」でご紹介したとおり、世界では、電力発電や農場運営などに水素エネルギーを活用する事例が増えてきた。またご存知のとおり、水素は次世代型自動車の燃料としても長年注目されている一方、燃料供給インフラの設置など多くの課題があり、その実用化はまだ遠い未来の話という印象も…。しかし、その日は着実に近づいていることを、ドイツの水素インフラ整備プロジェクト「H2 Mobility」が示している。

2009年9月10日、大手自動車メーカー・ダイムラー（Daimler）、投資機関EnBW、設備メーカー・リンデ（Linde）、石油関連企業のOMVやシェル（Shell）など7社は、ドイツにおける水素ステーションの整備プロジェクト「H2 Mobility」を共同で進めることに同意した。第1フェーズでは、ドイツ国内の水素ステーション展開に関する素案の作成とその評価を実施。共同事業計画としてまとめ、この計画に基づき、第2フェーズで、水素ステーションの整備を進める。2015年までにドイツ国内で水素自動車を量産開始できるよう、このプロジェクトを通じてインフラ面での環境整備を行う方針だ。

水素インフラの整備が進んでいるのはもちろんドイツだけではない。九州の「北九州水素ステーション｣、米カリフォルニアのガソリン水素併設型ステーションなど、国内外で水素ステーションの建設が徐々に始まっている。以下の動画で伝えられているとおり、2009年11月12日には、”COP15のお膝元”であるコペンハーゲンでも初の水素ステーションが誕生した。

しかし、水素を自動車のエネルギーとして活用するには、まだ多くの課題がある。たとえば、2003年アイスランド・レイキャビクに”鳴り物入り”で建設された世界初の水素ステーションは、設立後5年以上経った今日、残念ながらあまり利用されておらず、その原因として、水素の燃料効率の低さや供給インフラの不足などが指摘されている。この例からもわかるように、一般向けの水素自動車の実用化には、水素燃料の生産・貯蔵・輸送に関するさらなる技術開発が必要であると同時に、「いかに安全かつ効率的に燃料供給インフラを構築するか」という命題にも取り組むことが不可欠だ。「H2 Mobility」を通じて各社の技術・ノウハウ・資金などが結集されこれらの課題への具体的な解決につながることを大いに期待しつつ、この動向を今後も冷静に見守っていこう。