海藻（※）と聞いた時、みなさんは何を思い浮かべますか？
波打ち際を彩るさまざまな海藻類、海水浴の時に水面下で揺れているアマモ、良いだしが出るコンブやおみそ汁のワカメ、おむすびの海苔。どれも海に囲まれた日本の暮らしに身近な存在です。

海藻が茂る「海の森」は、海洋生態系の「ゆりかご」とも言える重要な場所ですが、温暖化などの影響で全国的に衰退しています。そこで、漁業者や沿岸自治体、企業や市民などが、海の生き物のために、私たちの食のために、炭素を海にとどめる「ブルーカーボン」のために、地元の海に藻場を取り戻そう！と動き始めています。

熱海では、アル・ゴア米国元副大統領の書籍『不都合な真実』（2006年）を翻訳するなど、四半世紀にわたりサステナビリティを軸に活躍されている枝廣淳子（えだひろ・じゅんこ）さんたちが立ち上がりました。

（※）ここでは「海藻」と総称したが、「そう」の漢字には「草」と「藻」があり、アマモなど「海草」は植物、コンブなど「海藻」は原生生物に分類される。

海底の岩肌が見えてしまう浅瀬

海草も海藻も、陸上の植物と同じく、光合成をするときにCO2を吸収するため、それらが群生する藻場（もば）は、干潟やマングローブ林などと並ぶ海の炭素貯蔵庫として「ブルーカーボン生態系」と呼ばれ、その役割が見直されています。

海の生態系が大気から切り離してくれる炭素は、むしろ陸の生態系よりも多いのです。国連のUNEP（環境計画）、FAO（食糧農業機関）、UNESCO（教育科学文化機関）などが2009年に共同出版した報告書『ブルーカーボン：炭素をつなぎとめる健全な海の役割』（※）には、「地球上の生物が隔離する炭素のうち、55％は海洋生態系による」とあります（枝廣さんの2022年の著書『ブルーカーボンとは何か』参照）。

（※）この時点でブルーカーボンの定義に含まれていたのは「海草藻場」のみ。2024年4月に日本が世界で初めて「海藻藻場」による二酸化炭素の吸収量を国連に報告した。

ところが、光が届く浅瀬にしか生えない海草や海藻は、沿岸開発、海水温上昇、その影響で食欲が増したウニや、北上してきた南方系の草食・藻食魚による食害などを受け、各地で減少しています。海の砂漠化、いわゆる「磯焼け」です。

伊豆半島の付け根の東京寄りに位置する熱海は、新幹線も停車する観光地。枝廣さんは、首都圏との二拠点生活を経て、2020年に移住してきました。その前年の冬、熱海で開かれた海洋プラスチックのシンポジウムで登壇者同士として出会ったのが、その後の展開のキーパーソンとなる光村智弘（みつむら・としひろ）さんでした。熱海サンビーチの隣にあるマリーナの立ち上げに尽力し、マリーナで20艇ほどの船を管理している方です。

枝廣さん　光村さんは、熱海の海で30年以上マリンサービス事業を運営する中で、台風のでき方や進路や規模がおかしくなってきたことに環境の危機を実感して、地域でビーチクリーンなどの環境活動を続けてこられました。お話しして、熱海という地元に根付いてやってきた光村さんと、ある意味グローバルでやってきた枝廣が組めば何か面白いことができるんじゃないかと意気投合したんです。

こうして二人が熱海で創設した株式会社未来創造部は、その事業の一つ「ブルーカーボンプロジェクト・森林再生支援」で藻場再生に取り組んでいます。枝廣さんは長年、脱炭素やカーボンニュートラルを目指す企業や地域の省エネや再エネ切り替えなど「これから出すCO2を減らす活動」をサポートしてきました。それに対して、ブルーカーボンプロジェクトは、「すでに大気中に出てしまったCO2を除去する活動」です。

枝廣さん　ある時、省エネや再エネだけでは温暖化は止まらないと気が付いたんです。約10年で分解されたりして温室効果を持たなくなるメタンと違って、CO2は一度排出されるとどこかで吸収されない限り消滅しないので、2050年に排出量をゼロにしても、すでに出してしまったCO2は大気中に残り続けます。なので、熱海に本拠地を移したのを機に、これまでも応援してきた植林に加えて、海のブルーカーボンにも取り組むことにしました。

海の森を増やすために

海底の岩が透けて見える所で「海、きれいですね」とつぶやいたら、熱海の人に「本当はこうじゃいけないんだ。藻が生えてて下は見えないはずなんだよ」と言われた枝廣さんは、その頃からリサーチに本腰を入れます。

漁師さんや水産試験場や研究所などに話を聞きに行って、昔の熱海は浅い砂地に海草のコアマモ、少し深い所に海藻のカジメやホンダワラが生えていたけれど、今は、どれもほぼないと知りました。伊豆半島の先端にある下田市の、静岡県水産・海洋技術研究所伊豆分場を訪問し、そこのカジメも減ってきたと聞きました。藻場再生の先進地である岡山県の日生町（ひなせちょう）や、カジメ藻場の再生に力を入れている三重県鳥羽市の鳥羽市水産研究所にも見学に行きました。

枝廣さん　漁業者とのつながりが多い光村さんからも、海藻がなくなり、サザエやアワビも魚も獲れなくなって「漁師さんが困っている」と聞いて、「国連環境計画（UNEP）が2009年に定義したブルーカーボンの概念と組み合わせたらどうだろう」と話しました。そうしたら早速、光村さんが漁師さんに「藻場の再生をやりたいから海に少し入っていいか」と相談に行き、漁師さんも「光村くんがやるんだったらいいよ」ということで、実地での取り組みが始まりました。漁師さんとの信頼関係ができていたことは、とても大きかったですね。

西伊豆の土肥（とひ）の水深約2mの砂地には、まだコアマモが群生していて、海水浴客に不評ということで、シーズン前にわざわざ除草していました。それを知った枝廣さんたちは、数cm厚にもなる量の書類をやり取りして許認可を取り、刈り取る前のコアマモの一部をもらってきて、2021～2023年の春、熱海の海底、約2m×5mの範囲に植え付けました。1年目は許可を得られた場所が深すぎた上に約1カ月後に発生した熱海市伊豆山土石流災害の影響もあって全滅。2年目、3年目と徐々にコアマモに適した浅瀬での許可が得られるようになりましたが、温暖化の影響で北上して「最近は熱海の定置網にも入る」という南方系のアイゴなどに食べられてしまいました。

枝廣さん　コアマモを3年やって、今年（2024年）からは、カジメの増殖にも力を入れることにしました。カジメはアワビやサザエの餌にもなるので、漁師さんたちにとってすごく大事な海藻です。熱海ではカジメもほとんど姿を消していたのですが、光村さんが潜って調査をしていたら、割とまとまって生えている所が見つかったんです。

そのカジメを増やす方法を探るため、藻場礁をつくる総合建材メーカー岡部株式会社の応用藻類学研究所の技術者を島根県海士町（あまちょう）から招き、相談に乗ってもらっているそうです。

方法が決まっても、漁業権を有する漁協はもちろん、地域の海事産業、さらには管轄が入り組んだ各省庁の許認可が必要で、その手続きはかなり複雑です。海草や海藻の移植に関する国の指針（同種内の遺伝的多様性の許容範囲など）も未定のため、枝廣さんたちは、環境省などと相談を重ねています。そして、その経験を地域の中で閉じず、各地の仲間とシェアしようとしています。

枝廣さん　調べてみると、全国いろいろな所で藻場再生の取り組みがあります。それをつなげれば、お互い底上げして運動を加速できると思い、任意団体（現在は特定非営利活動法人）「ブルーカーボン・ネットワーク」を立ち上げました。海で活動するには、どういう申請が必要か、どうやって地域でプラットフォームをつくっていったら良いのか、そういうことも、どんどんお伝えしていきたいと思っています。

藻場再生の成果をどうやって測る？

藻場再生の先進地、例えば岡山県日生町（ひなせちょう）では、40年もの活動を通して1億400万粒以上の種をまき、実際に藻場を広げることに成功しています。そのほかにも成功事例はいくつか国内にあります。それでいて、藻場の現状を計測する手法は、各地でまちまちなのだそうです。

「細かいレベルの増減を測るどころじゃないのでしょうね」と枝廣さんが言う通り、藻場は順調に増えていても台風や食害で急に消えてしまったりします。それでも、藻場再生の結果を活動にフィードバックするために、さらに、ブルーカーボンをクレジット化（※）して活動資金を得るためには、藻場の面積や被度（生え方がまばらか密か）などを計測しなければなりません。

（※）ブルーカーボン専用の「Jブルークレジット」は、国土交通省の外郭団体であるジャパンブルーエコノミー技術研究組合（略称JBE）が第三者機関の審査を経て発行している。陸の植林などについて日本政府が発行する「Jクレジット」のような公的な証書ではなく、民間による「ボランタリークレジット」という位置付けだが、枝廣さんによると「日本政府のクレジットに準ずる信頼度の高いクレジット」とのこと。

枝廣さん　ダイバーさんに目視で厳密に確認してもらう方法の委託料金を調べたら、1平方km当たり1,650万円でした。水中ドローンも音響ソナーも、小さい組織には資金調達が難しいですよね。環境省が人工衛星データを公開してくれていますが、精度と計測の頻度に課題があるようで、2年前には「有る」と出ていた場所に光村さんが潜ったら何もありませんでした。そこで私たちは、小さなグループや地域でも藻場再生のビフォー＆アフターを測れるような、「簡単で、早く、お金がかからない計測方法」の開発を目指しています。

まず試作したのは、船に取り付けるタイプの簡易的なセット（下図）。静岡県が立ち上げた一般財団法人マリンオープンイノベーション（MaOI）機構という海洋科学の専門家集団とも連携し、支援も得て買いそろえた機材などから成り、一式まとめて軽トラで運べるサイズです。光村さんは鳥羽に持参し、出張計測でも性能を発揮できることを確認しました。海底が岩か砂かによっても手法が変わるため、2024年度にはパタゴニアの「環境助成金プログラム」を活用して、熱海用につくった一式を静岡県内の別の2カ所の海域で試すことを計画しているそうです。実は、光村さんのご子息は清水にキャンパスがある東海大学の博士課程で海洋工学を専攻していて、水中ドローンも製作できるのだとか。開発チームの頼もしいメンバーです。

地域に藻場再生のプラットフォームをつくる

漁業者のみなさんが最初から快く協力してくれていることもそうですし、光村さんの息子さんが開発中の水中ドローンの海中実験ができることもそうですが、熱海の藻場再生は、地域内外の温かい人脈に支えられているようです。土肥のコアマモを入手できたのは、刈り取りを請け負っていたのが熱海の青木建設株式会社で、社長が光村さんの友人だったそうですし、情報交換している日生町や海士町は、枝廣さんが講師や環境コンサルタントとして関係を築いていた地域です。

熱海での活動の土台として2021年に設立した「ブルーカーボンプロジェクト推進協議会」は、市役所、漁業協同組合、海洋工事やマリーナや観光産業などが加入し、2023年には現役の熱海市長、齊藤栄（さいとう・さかえ）さんが会長に就任。2024年度のキックオフミーティングは、初島から戻り熱海港に停泊中のフェリー船内で開催され、東京からは枝廣さんのつながりもあって環境省の職員が、そして地元からは魚市場の社長や漁業協同組合の組合長も来てくれました。「山が元気じゃないと海も元気にならない」ということで、地域の山を手入れしている「キコリーズ」というグループやジビエの料理人、旅館やホテル、干物屋さんなど、熱海らしい多彩な面々が集い、盛り上がりました。

枝廣さん　熱海でブルーカーボンの取り組みがうまくできれば、お魚が戻ってきて漁師さんや魚市場はもちろん、料亭や干物屋さんも嬉しい。企業研修や教育旅行を熱海市の一つの目玉にできれば、市内の宿の平日の稼働率が上がって熱海市も旅館やホテルも嬉しい。港に停泊中の株式会社富士急マリンリゾートのフェリーを会場に勉強会などをすれば、船の有効活用の提案にもなります。つまり、つながることで、それぞれが自分たちのプラスを創り出せるプラットフォームを設計することが一番大事だと思っています。特に光村さんはそういう考えです。関わるみんなにメリットをつくっていただけるような連携にしたいですね。

都会の「空中戦」に無力感、移住して実践者に

未来創造部の事務所は、熱海の海岸通りに面しています。中南米原産のジャカランダが咲き乱れる6月の暑い午後、ビーチには涼を求めて海に入る人たちの姿がありました。

枝廣さん　私は海の音や海を眺めているのが好きで、大学生の頃は時々授業をサボっては、おにぎり1個と缶コーヒーを持って江ノ島に行き、一日中、海を見ていました。後で聞くところによると、漁師さんたちに「あのコ、大丈夫かな」と心配されていたそうですけれど（笑）

それぐらい海好きな枝廣さんは、社会人になり執筆や翻訳など集中を要する仕事が増えると、おのずと海が見える仕事場を求めるようになります。ホテルや民宿のチェックインから翌朝までの数時間ではあまり仕事ができないと悩んでいたら、東京からも近くて気に入っていた熱海で、海が見える小さなマンションの空き部屋を発見。2013年夏に手に入れ、週末ごとに通う年月を経て、2020年に完全移住しました。

枝廣さん　熱海に来て暮らしの安定感がすごく増しましたね。東京ベースの生活は「仕事をするか寝るか」でしたが、ここにはもっと多様な時間と多様な人とのつながりがあります。顔見知りが増えてきたから何かあれば連絡できて安心ですし、お魚や野菜をいただくことが多いので、買い物も減りました。船釣りに誘ってもらったり、仕事以外の楽しい時間も増えましたね。

枝廣さんは執筆以外に、コンサルタント、政府の委員、企業のアドバイザー、ファシリテーター、経営者、各所での講師など複数の仕事を抱えていて、全国から招かれての出張も多く、いかにもご多忙です。それは今も変わらないようですが、移住後は小型船舶の操縦士免許を取るなど、熱海という現場を得て、拠点だけでなく立ち位置もしなやかにシフトされた印象です。

枝廣さん　地方創生のお手伝いでは、いくつかの自治体で定期的にワークショップを行っています。もちろん一生懸命やりますし、行かない時も心を寄せていますが、私はそこに住んではいない人間です。政府の委員も、大事なので続けていますが、霞が関でつくった政策や補助金があっても、地域が動かなかったら何も変わりません。ある意味、「空中戦」なんですね。その限界や物足りなさを感じて、移住前から、リアルな現場の1人のプレイヤーになりたいという気持ちが大きくなっていました。

もともと情報発信のプロで、熱海での実践をメディアで発信することも、世界や日本から集まる情報を熱海に活用することもできる枝廣さん。移住した今では「リアルな現場と空中戦と、すごくいい循環になった」そうです。

枝廣さん　熱海市は人口約3万3,000人の小さな市ですが、全国どこも小さな自治体は、都市に人を取られ財源がなくなり高齢化も進んで苦労しています。それをなんとかしたいとお手伝いする中で調べていたら、全国に900ぐらいある人口1万人以下の自治体の住民は全部集めても日本人口の8％にしかならないけれど、面積を合わせると48％なんですね。つまり、8％の人が国土の半分を守ってくれているんです。その人たちがそこに住み続けられるような地域づくりをやっていかないと、日本全体にとってダメだろうと分かりました。それで数年前から、「未来は地域にしかない」と言っています。

ここで、東京から八ヶ岳に移住して10年目になる江利子さん（greenz.jp編集長の増村江利子）が、空中戦に対する「ローカルでの闘い方」を質問。枝廣さんは、「いきなり落下傘のように地域に入って何かやろうとしても無理で、効率が悪くても少し見極めながら人とのつながりをつくっていくことが大事、その地域の時間感覚や話し方、お作法を知ることも大事」と押さえるべきポイントを伝授しました。

そして、地球温暖化や藻場の衰退という深刻なテーマのインタビューの最後を、海草や海藻にも必要な、光を感じるような、明るいメッセージで締めてくださいました。

枝廣さん　海もそうですが自然の力ってやっぱりすごいなと思います。たぶん人間が余計なことをしなかったら自然は再生できるんですよね。なので、できるだけ余計なことを減らして再生しやすい環境を整えていけば、あとは自然がやってくれます。温暖化がこれだけひどくなって、ようやく人間も自分たちが余計なことをしてきたと気付きつつあるので、間に合うといいなと思います。未来創造部という会社は、「未来の子どもたちに きれいで楽しい地球を残す」というミッションを掲げて立ち上げたので、それが実現できるように私たちも努力するし、努力している人たちをできるだけサポートしたいし、そうやって少しでも人間界が整って、その結果、海も自然も地球も再生するといいなと思います。

（撮影：横田みゆき）
（編集：村崎恭子、増村江利子）
（アイキャッチ画像提供：株式会社未来創造部）