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実は、日本の精神病床数は世界で最も多いといわれています。全世界の約1/5の34万床を日本の病院が占めているのです（※1）。また、精神病棟の平均的な入院日数においても、他の先進諸国は18日前後である一方、日本は2020年時点で277日（※2）。そして5年以上の長期入院者が全体の約30%を占める状態となっています（※3）。
（※1）参照：風間直樹,井艸恵美,辻麻梨子著『ルポ・収容所列島: ニッポンの精神医療を問う』
（※2）参照：令和2(2020)年 医療施設（静態・動態）調査（確定数）・病院報告の概況
（※3）参照：精神保健福祉資料（令和4年度630調査）
この数字が示すのは、望むか望まないかにかかわらず、精神疾患がある方の多くが長期入院しており、家族や地域、社会の中での生活が困難になっている可能性が高いということです。
そんな精神医療の課題を改善すべく立ち上がったのが、「平成医療福祉グループ」。同グループは、精神疾患がある方が地域の中で自分らしい生活を送れるよう全面的なサポートを行うプロジェクトチーム「地域精神ケアセンター」を立ち上げ、メンバーの募集を始めました（センターはメンバーを募りながら2023年中に始動予定）。
その背景には、こんな想いがあります。
精神疾患があったとしても、そのままの自分で生活することができる地域をつくりたい。社会の“普通”に当てはめるのではなく、その人がその人らしく生きることをあきらめずにサポートしつづけたい。
今回は、このプロジェクトを率いる代表の武久敬洋（たけひさ・たかひろ）さんに、日本の精神医療を取り巻く構造的な課題とは何か、「地域精神ケアセンター」が目指す未来、そしてグループ全体でこの課題に取り組んでいくことを決めた武久さんの、「“自分らしく生きる”を支えつづける」という想いを聞きました。
平成医療福祉グループ代表。2005年、帝京大学医学部を卒業し、東邦大学医療センター大橋病院、兵庫医科大学整形外科を経て、2010年に平成医療福祉グループへ入職。以降、病院や施設の立ち上げなどに関わりながら、グループの医療・福祉の質向上に取り組む。2022年、平成医療福祉グループ代表に就任。共同編集した著書に『慢性期医療のすべて』（2017 メジカルビュー社）がある。徳島県神山町在住。3人の子どもの父。
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「平成医療福祉グループ」の施設が集まる、足立区西新井を中心としたエリア
今回訪れたのは「平成医療福祉グループ」が運営する東京都足立区西新井にあるカフェ「OUCHI（おうち）」。日が差し込む建物の中には、就労訓練・就労場所としてのお菓子とパンの工房、2階には精神疾患がある人たちの一時的な住居としてのグループホームがあります。
就労訓練・就労施設としてのカフェ「OUCHI」では、工房が併設されており、この工房で精神疾患がある方々がつくった食パンが人気商品となっています。
工房でつくられた食パン（提供：平成医療福祉グループ）
グループホーム（提供：平成医療福祉グループ）
「OUCHI」は「平成医療福祉グループ」が営む「大内病院」から公園を挟んで徒歩数分の場所に位置しています。この地域には他にも高齢者グループホーム「こもれび」、居宅介護支援事業所「ひだまり」など、同グループの施設が点在しており、これら一体をグループでは独自に“大内エリア”と呼んでいます。今回メンバーを募集するプロジェクトチーム「地域精神ケアセンター」の活動も、この“大内エリア”が拠点となります。
公園の右奥に見えるのが「大内病院」
日本の精神医療が抱える、「長期入院を支える負のループ」
世界で最も病床数が多く、長期入院者が多いと前述した日本の精神医療。そもそもなぜ病床数が多く、精神疾患がある方々の地域復帰が困難となっているのでしょうか。現在の日本の精神医療の課題について、武久さんに教えてもらいました。
他の国と比べて病床数と長期入院者が多い理由。それは、日本の精神病床の約90%が民間によって運営されていることに起因していると武久さんは言います。
武久さん 現在の日本の診療報酬制度では、精神科の入院に関する報酬が低いため、満床に近い状況を継続しなければ病院の経営が成り立ちません。そのために、できるだけ多くの患者さんを入院させようと努力しますが、病床数が過剰な日本ではその努力の結果として不要な長期入院が増えやすいという構造になっています。
また、日本には「医療保護入院」といって、本人の同意がなくても、家族等1人の同意があれば事実上、誰でも強制的に入院させられる制度が存在しています。入院患者の5割以上がこの制度により入院していて、現在でもその数は増え続けています。諸外国から批判されつづけているこの制度が無くならないのも、経営のために多くの入院患者が必要だからかもしれません。
日本の精神医療は長年病棟に依存してきたため、精神疾患がある人たちを受け入れる体制が地域の中に整っていないことも大きな問題だそう。就労支援施設、住居を探す事業所、それらを運営するための予算や人員が不足しているため、入院という選択をせざるを得ず、そして病院側も地域の環境が整っていないため、患者を積極的に地域に送り出すことができません。
また、旧厚生省が1958年に設けた「精神科特例」によって、精神科病院の職員数は他の病棟よりも少なくていいとされています。病院内の人員が不足していることで、時間をかけた適切な治療ができず、隔離や拘束、薬一辺倒の治療なども問題とされています。
本人の同意なく強制入院させることができる法律、長期入院に頼らなければ経営が成り立たないような診療報酬制度の存在。「精神科特例」によるスタッフ不足で適切な治療ができず、患者が社会復帰したかったとしても、その希望を支えてくれる地域環境がないこと。
「今の日本の精神医療には、『世界で最も多い精神病床数を支える負のループ』ができあがってしまっている」と武久さんは考えています。
武久さん 突出して世界一の病床数を民間病院が経営していることが、長期入院や強制入院の多さにつながっているのだから、解決するには病床数を減らすしかありません。しかし、民間の精神病院が自ら病床を減らす（＝収益が減る）という決断ができるでしょうか。厚労省もそのような病院への配慮をせざるを得ず、病床削減に踏み切れない状況が続いています。
また、病床を減らすということは一人当たりの入院期間短縮を意味しますので、退院支援機能とともに退院後に安定して生活できる地域資源の充実が必要となりますが、制度としては不十分な状況です。
この課題をどうにかしなければと思ってきた方も多くいたかと思います。しかし、不十分な診療報酬制度の中で必要な取り組みを行えば必ず赤字になります。そのため、踏み切れないのは仕方がないことです。
それでも、武久さんは赤字覚悟で「地域精神ケアセンター」の活動に力を注いでいくと言います。創業から40年弱が経ち、全国に100以上の病院や施設を抱える「平成医療福祉グループ」が全体で取り組めば不可能が可能になるかもしれない。「地域精神ケアセンター」が目指すのは、“大内エリア”を変えることだけにとどまらないようです。
武久さん まずはこの“大内エリア”で前例をつくり、ゆくゆくは国に対し、精神疾患がある方の地域生活を支援することがきちんと評価されるような診療報酬の形を提案していきたいです。
この課題に対して身を削る思いで活動している素晴らしい事業所はたくさんありますが、僕らのような大きな組織で取り組んでいるところは、僕の知る限りありません。これが実現できれば、他の病院も「世界で最も多い精神病床数を支える負のループ」の課題を見過ごせなくなるのではないでしょうか。
5年、10年と、どのくらいの期間がかかるかわかりませんが、この“大内エリア”から他の病院や地域へ、新たな精神医療のあり方を広げていくことを目指します。
精神医療における「福祉」の機能を強化する。回復期リハビリテーションから学んだこと
これまで他の病院や地域が取り組めなかった精神医療の新しいあり方に、「平成医療福祉グループ」が挑戦するのはなぜなのでしょうか。
これまで回復期のリハビリテーション病院で働いてきた武久さんは、リハビリテーションの考え方を応用することが、精神医療が抱える課題を解決する足がかりになるのではないかと考えました。
リハビリテーション病院で働いていた頃の様子（提供：平成医療福祉グループ）
回復期のリハビリテーションの仕事には2つの役割があるといいます。1つは、脳卒中や事故などで身体に障害が残った人がリハビリテーションを行うことで、その障害を少しでも軽くすること。もう1つは、障害があるままでも安定した地域生活を送れるようにサポートをすることです。家庭環境を整えたり、地域の就労支援サービスを案内したりして、その人が暮らしやすいよう、さまざまなサポートをしていきます。
武久さん リハビリテーションは障害の症状を改善する「医療」であるとともに、その障害があるままでも快適に暮らせるよう環境を整えていく「福祉」もしっかりと含まれています。また、それに対して診療報酬がともなっていることが素晴らしいところです。
その一方で、精神医療には「福祉」の機能が欠けているように感じています。幻覚や妄想があったり、いろいろな機能が低下していたり過剰であったり、精神疾患がある方々にはそれぞれの生きづらさがあります。「医療」で症状を軽くすることももちろん大切ですが、地域のサービスを頼りながら生活の質、いわゆる「QOL：Quality of life（クオリティ オブ ライフ）」を高めていく必要があるんです。QOLを高めること自体が、精神疾患の治療にもなると思っています。
日本の回復期リハビリテーション病棟の制度は、世界でも誇れるものです。その考えや仕組みを応用することができれば、日本の精神医療の課題はかなり改善されるのではないでしょうか。
武久さんの頭の中に思い描いていた「精神医療における福祉機能を強化する」というアイデアの実現を後押ししたのが、北海道浦河町にある「べてるの家」の存在でした。「べてるの家」は精神疾患がある当事者が地域で生活したり、就労したり、当事者研究をしたりする活動拠点となっています。
武久さん 北海道浦河町では、「べてるの家」があることによって、他の地域だとマイノリティとして見なされる人たちが多く集まり、ごく自然に生活されている。当事者の方たちにとってはとても暮らしやすい地域だと思います。
「幻覚&妄想大会」という、自分の幻覚と妄想を発表する「べてる」のユニークな恒例企画がありますが、みんな堂々と発表していてすごく楽しそうなんです。「べてるの家」を訪れて、地域全体が精神疾患がある人を特別扱いせずに受け入れていると、当事者はその人らしく当たり前に暮らしていけるんだなあと感じさせられました。
「べてるの家」視察時の様子（提供：平成医療福祉グループ）
それぞれの症状や特性を受け入れ、時にはおもしろがりながら、のびのびと地域の中で暮らしている。そんな「べてるの家」の様子を見て、「そうだよね、それでいいんだよね」と、武久さんの想いは確信に変わっていきました。
武久さん 精神疾患は周囲にはわかりにくく、怖いものとして距離を置かれてしまいがちです。しかし、誰しも辛い状況に長期間身を置けば精神疾患を発症しうるものだと思います。辛い状況への耐性や対応能力などで差はありますが、本来は誰もがなりうるもの。“明日は我が身”であり、自分と関係のあるものだと思ってほしいです。
精神的に辛いとき、どんな方でも頼れる“受け皿”をしっかりと整えていく。代表としてできることがあるなら、やらないわけにはいきません。
回復期におけるリハビリテーションでの経験や経営者としての知見、そして「べてるの家」との出会いなど、武久さんが人生の中でインプットしてきたたくさんのことを満を持して世の中に出していく。その第1弾となるのが「地域精神ケアセンター」というプロジェクトなのです。
“自分らしく生きる”を支えつづける。「地域精神ケアセンター」とは？
具体的に「地域精神ケアセンター」のプロジェクトチームが担う役割とはどんなものなのでしょうか？
ひと言で表現すると「“自分らしく生きる”を支えつづけること」だと武久さんはいいます。
精神疾患があったとしても、そのままの自分で当たり前に生活できる地域をつくりたい。社会の“普通”に当てはめるのではなく、その人がその人らしく生きることをあきらめずにサポートしつづけたいーー。“自分らしく生きるを支えつづける”という言葉には、「平成医療福祉グループ」がありたい姿が込められています。
武久さん 皆さんが病院に訪れて治療を受けたり手術を受けたりする理由は、究極を言うと「幸せになりたいから」だと思います。治療を受けることで少しでも制限が減れば、生活がしやすくなりますよね。自分の意思で選択し行動できる範囲を増やすこと、つまり「QOL」を高めるお手伝いをすることが僕らの仕事なんです。
医療の役割をそう捉え直したとき、病気を治すことは「QOL」を高めるための手段のひとつでしかありません。病気があるままでも生活がしやすいように、周りの環境を整えることが非常に重要で、「平成医療福祉グループ」は責任を持って患者さんを地域に送り出せる組織でありたいと思っています。
患者の「QOL」の向上を考えるとき、スタッフ自身が「自分たちも患者に制限を与えている可能性がある」と自覚する姿勢が重要だと武久さんは考えています。
武久さん 無理をして周囲に合わせてしまうことは誰にでもあることだとは思いますが、それを積み重ねることで精神は疲弊します。入院患者さんは常にこのような状況に置かれています。精神疾患治療においてこのような状況は当然良くありません。
病院では、業務の効率化や管理のしやすさなどから患者さんを一律のルールに従わせてしまうことが多くあります。僕らスタッフはまずそのことを自覚するとともに、このような無意識のうちにしてしまった患者さんへの制限を減らす努力を、最大限にしていかなくてはなりません。
そして、自宅での地域生活の方が制限が少なく、”自分らしく生きる”ことができるため、治療の場としても入院よりも優れていると言えます。
患者さんに「QOL」が高い暮らしを送ってもらうためには、入院せざるを得ない状況になる前に、いかに早期介入できるかが重要になります。症状が重くなる前に本人や家族が気軽に相談できる場所を用意し、在宅医療チームが早期介入できる体制を整えることは「地域精神ケアンター」が担う重要な役割の1つです。
他にも、障害を持っていても家を借りられる事業所を用意するなど、精神疾患がある方が地域の中で自分らしい生活を送れるよう全面的なサポートを行う。それが「平成医療福祉グループ」が目指す姿であり、その中核を担うのが「地域精神ケアセンター」なのです。
“大内エリア”で働くスタッフの皆さん。「地域精神ケアセンター」は、新しく募集するスタッフだけでなく、すでに「平成医療福祉グループ」で患者のサポートを担っている方々もチームの中に加わります。
武久さん まずは入院を避けるための早期介入が重要です。誰でも気軽に相談に来られるように地域の食堂を運営したり、スピード感を持って訪問サービスを提供できる体制を整えていく予定です。
すでに入院されている患者さんに関しても、借りられる住居を探す以前に生活保護の申請や後見人を見つけるなど、多種多様なサポートが必要です。一律の社会復帰を目指すのではなく、その患者さんの症状や特性、ニーズにできる限り合わせたサポートを行いたいと思っています。
「地域精神ケアセンター」が目指すのは、どんな人でも気軽に頼れる場所です。「自立とは社会に依存先を増やすこと」と言われるように、病院での治療だけに限らず、生活をする上でのさまざまな局面で助けを求められる場所として、充実した機能を備えていく予定です。
医療現場での経験は不問。重要なのは、既存の価値観にとらわれない力
「地域精神ケアセンター」が担う役割として現在挙げられているのが、こちらの10の機能。しかし、運営していく中で必要だと判断された機能があれば随時追加し、今回の募集で集まったスタッフの特性に応じて都度調整していくといいます。
地域精神ケアセンターの機能（提供：平成医療福祉グループ）
武久さん この10の機能に限らず、「地域精神ケアセンター」が描くビジョンに共感してくださる方や現在の精神医療に強い疑問を持っている方には、ぜひ仲間になっていただきたいと思っています。
本人の希望によってはこれらの取り組みに横断的に関わってもらうことも可能ですし、ここに書いていないことでも、「自分はこんな経験をしてきたからこんなことができる」「自分らしく生きられる地域にするためには、こんな機能が必要だと思う」など、どんどん提案してもらいたいです。
例えば、不動産業界や住宅メーカーで働いた経験を持つ方は、「平成医療福祉グループ」で物件を買い取り、患者に貸すための手続き等を担う形で経験をいかせるかもしれません。他にも飲食店で働いた経験のある方は、食堂の運営やメニュー開発、そこで働くスタッフたちのマネジメントなど、これまでの経験を役立てることができます。
武久さん それと、今後検討していきたいと思っているのが、就労訓練場所としてのリサイクルショップの運営です。グループ全体で医療機器の運搬が毎日行われているので、その機能を使ってリサイクル品を一箇所に集めることができます。精神疾患がある方々がそこで働いたり、安く物品を購入できれば生活に余裕が生まれると思うんですよね。
あとは、スポーツをしてきた方であれば、スポーツを通じた心のケアや地域交流を企画したり。できることは無限にあると思います。
「平成医療福祉グループ」が持つ資源を使いながら、自分ができることやこの地域に必要なことを提案し、提案が通れば武久さんサポートのもとチームを組んで実施していきます。
提案の余地が幅広くある一方で、ゼロからつくり上げていくフェーズでもあるため、指示を待つのではなく、自ら積極的に働きかけていくことが好きな人に向いている仕事といえます。
武久さん ある程度のスピード感も重要になってくるので、新しいことを精力的に行っていくことを負担に感じる方には難しいかなと。ただ、「QOL」の向上を目指すプロジェクトなのに、スタッフ自身が心身の調子を崩してしまったら元も子もありません。できるだけ対話を重ねて、自分が得意なことをいかせる環境づくりやサポート体制を整えていきたいと思っています。
また、精神医療に関わるお仕事ではありますが、医療現場での経験は不問。「地域精神ケアセンター」が目指す新しい精神医療のあり方に共感する方であれば、どんな方でも応募することができます。
武久さん 精神医療は、専門性の高い領域として見られてきましたが、先ほどもお伝えした通り、精神疾患は誰にでも起こりうることです。日本の精神医療における問題が維持されてきた要因の一つには、精神疾患を専門家しか取り扱えない領域として聖域化してきたこともあると思います。
そんな精神医療業界の慣習が染み付いていない人のほうが、新しい風を吹かせることができるかもしれません。むしろ業界を外から見た視点を持っていて、「いまの精神医療の状態はおかしい」と異議を唱えつづけられる人が望ましいです。もちろん、強い違和感を持ちながら精神医療に従事してきた人や、この業界を変えようと努力しつづけてきた人も、活躍できるのではないかと考えています。
病院という大きな規模で精神医療の新しい姿を追求するプロジェクトは、時には「精神医療の常識と違う」と指摘を受けることもあるでしょう。そんな時でも、協力者を増やしていくために根気強く働きかけていく必要があります。
武久さん 活動を進めていくにあたり、肯定的な反応ばかりではないと思います。でも、理解してもらうことを諦めずに対話を続け、信じてやり抜く。「平成医療福祉グループ」も全力を尽くしたいと思っています。
精神疾患は誰にでも起こりうること――。
「地域精神ケアセンター」の取り組みが世の中に広がることは、自分自身や大切な人に何かがあったとき、気軽に頼れたり相談できる地域が社会に増えていくことと言えるかもしれません。そしてそれ自体が、精神疾患発症や悪化の予防にもなるでしょう。
一人ひとりの人権が守られ、精神疾患がある方もそうでない方も、地域で自分らしく生きていくことができる。そんな日常を支える「地域精神ケアセンター」での仕事は、私たちの誰もが人間として尊重されながら生きていける社会をつくることにつながる、かけがえのない仕事になるはず。
それを人任せにせず、自分の手で取り組んでみたい、という方は、ぜひ応募してみてください。
（編集：山中散歩）
（撮影：篠原豪太）
– INFORMATION –
「なぜ今、地域で精神医療に関わる仕事が求められるのか。ー地域精神ケアのこれまでとこれからー」を開催します。
ぜひお気軽にご参加ください。
（イベント後には、任意参加の簡単な採用説明会も予定しています。）
– RECRUITMENT–
地域精神ケアセンターの採用ページをご覧ください。