2010年1月に発生したハイチ大地震や、2010年4月のアイスランド噴火、2011年1月～2月のエジプトでの反政府デモなど、緊急時におけるツイッター（Twitter）やフェイスブック（Facebook）の役割は、世界中でますます大きくなっていますね。そんなトレンドが、ある一枚のインフォグラフィックで紹介されています。

米クレジット会社「CreditLoan」では、緊急時におけるソーシャルメディアの活用の可能性について、冒頭画像のインフォグラフィックにまとめました。これによると、69％が「緊急対応機関は、自機関のウェブサイトやソーシャルメディアを定期的にモニタリングし、緊急時に即対応できるようにすべきだ」と回答。

また、「緊急時、自分の消息を家族や友人に知らせるために、ソーシャルメディアを使いますか？」という質問に対して、「もちろん使う」もしくは「おそらく使う」と回答した割合は、あわせて49％にのぼり、電話やメールに代わる緊急時のコミュニケーションツールとして、ソーシャルメディアが注目されていることがわかります。

ソーシャルネットワークの利点としては、口コミの情報が複数のユーザによって何度も繰り返し発信される点、複数の信頼できる発信者から情報が得られる点、リアルタイムに連絡を取り続けられる点、多くのユーザの情報や知識が集められる点などが挙げられます。

また、「緊急時、アラート機能があったら使いたい情報」としては、水や食料の場所（53％）、避難ルート（52％）、避難場所、道路閉鎖場所、医療サービスが受けられる場所（それぞれ50％）などのニーズが高いよう。フェイスブックの位置情報連動型コミュニケーション機能「Facebook Places」などを使ってこれらが発信されれば、各ユーザの所在地に応じて、必要な情報をリアルタイムに届けることができるでしょう。

米国では、公的な緊急対応機関が、ツイッターによる情報発信を行っています。たとえば、アメリカ疾病予防管理センター（CDC Emergency）の公式ツイッターアカウントのフォロワー数は、約125万人。アメリカ赤十字（American Red Cross）では約27万人、米軍（U.S. Army）でも55,000人超など、緊急時に備えて、これらの機関からの情報を入手しているユーザが多いことがうかがえます。

また、「Michigan Emergency Management」や「NYC Emergency Management」など、フェイスブック上にグループ（Group）を作成し、オンラインネットワークを構築している例もあります。

日本でも、総務省消防庁が公式ツイッターアカウント（@FDMA_JAPAN）を開設しているほか、気象庁の地震速報（@earthquake_jp）など、ツイッターを活用した情報発信が徐々に広まりつつあります。これらのソーシャルメディアをうまく活用し、家族や友人、同僚などとの間で緊急時におけるコミュニケーション手段を確認したり、信頼しうる情報ソースに定期的にアクセスしておくと安心ですね。

[via Mashable]