「ご当地エネルギー」とは、地域のエネルギーを自ら手がけ、中央に依存せずに自立をめざすことです。口で言うのは簡単ですが、既存のエネルギーシステムの中でそれをゼロから実践するには、現代でさえ大変な困難が伴います。
ところが、今から100年以上前の大正時代に、地域の人たちが運営して電力の地産地消を試みた、いわゆる「ご当地エネルギー」の元祖と呼べる動きがありました。100年前といえば、日本各地に電気が届き始めたばかりの頃です。ソーラーパネルも風力発電もなかった時代に、人々はどうやって地域でエネルギーをまかなったのでしょうか？
1924年（大正13年）に稼働を始めた松川第三発電所。当初は伊那電気鉄道が所有し、昭和17年に中部配電へ移管後も、鉄道に電力を送っていた。現在は中部電力が所有している
こんにちは。全国をまわって自然エネルギーによるまちづくりを伝えている、ノンフィクションライターの高橋真樹です。今回は、日本に電力が普及し始めたばかりの時代に、どうやって大手電力会社に頼らず、地域でエネルギー自給を始めたのか、という歴史をたどりながら、地域とエネルギーのあり方についてお伝えしていきます。
日本に電気がやってきた
訪れたのは、長野県南部の飯田市です。日照時間も長く、多くの家庭の屋根にソーラーパネルが載っている地域として知られています。今回は飯田市の水力発電所の歴史をめぐるツアーに同行させてもらいました（※）。
現在の飯田市のエリアに電気が供給されるようになったのは、1899年（明治32年）のことです。電気は、「飯田電灯株式会社」が建設した水力発電所（松川第一発電所）から届けられました。なお、当時の電気の使いみちはほぼ照明に限られていました。そのため多くの電力会社が、「電灯会社」と名乗っています。
松川第一発電所で使用されていた中部地方で最古の水車が、現在の中部電力飯田営業所の前に展示されています。お椀型の羽で水を受けて回転する、ペルトン水車（出力は75キロワット）と呼ばれるものです。松川第一発電所は廃止されて残っていませんが、この水車は日本の電力事業の幕開けを象徴する貴重なものとなっています。
松川第一発電所で使用されていたペルトン水車と、小水力発電コーディネーターで、飯田の水力発電の歴史に詳しい岡部忠美さん
その当時は電力供給のためのルールが整備されていなかったので、全国に民間の電力会社が乱立していました。日本初の電力会社は、1887年に開業した「東京電灯」です。その後、全国でまたたくまに電気事業者が増えていきます。
飯田に電灯が灯ったのも、その流れの一貫といえます。最盛期の1933年には、電力会社は800社を越えるほど増えています。大量の電気を消費する都市部では、電力会社同士による激しいシェアの奪い合いが起きました。
一方で、電力会社は採算の合わない農山村地域には送電線をつなぎませんでした。しかし、農山村では夜の明かりが必須でした。当時は多くの農家が、カイコから絹糸をつむぐ養蚕を営んでいたので、より多くの絹糸を手に入れるために、夜間も作業する必要があったのです。
当時の照明の主流は石油ランプでしたが、火災が相次いだことで、安全な照明としての電気が求められていました。電力を手に入れるために農山村の人たちは、どうしたのでしょうか？
※ツアーの主催団体は「南信州自然エネルギー普及協議会」。飯田市に太陽光発電を広めてきた「NPO法人 南信州おひさま進歩」が事務局を務める
元祖「ご当地エネルギー」の誕生
地域住民は自分たちで出資をして、集落で電気事業を運営する協同組合を立ち上げます。これを「電気利用組合」といいます。とてもお金のかかる事業でしたが、地域によっては貴重な財産である共有林を売り払うなどしてお金を工面し、高価な発電機を購入。山間部の川や農業用水路を活かした水力発電所を設置しました。
ノウハウもない中で、エネルギーを自給する取り組みは困難だったはずですが、人々は国や大企業に依存するのではなく、地域のエネルギー資源を活用して自立をめざしました。
竜丘地区で水力発電所のあった場所の近く。道の左側の通路のような所に、水を通す導水管が置かれていた
日本で最初の電気利用組合が、現在の飯田市竜丘地区（かつての竜丘村）の「竜丘電気利用組合」でした。中心となったのは、地元の名士であった北沢清です。北沢は、県外の電力会社が竜丘村に水力発電所を建設しようと調査に来たことをきっかけに、「地元のエネルギーを県外に奪われるのではなく、地元のために活かしたい」と考えました。そして組合方式での電力供給について、検討し始めます。
この試みは日本で初めてだったこともあり、国や自治体からさまざまな認可を取得するのに時間がかかります。その間に病に冒された北沢は、発電所の完成を待つことなく34歳の若さでこの世を去ります。
しかし、北沢の遺志を継いだ竜丘村の人々の協力により、1914年（大正3年）に全国で初めての電気利用組合が設立されます。そして出力約35キロワットの水力発電機（新川発電所）で生まれた電気が村内に届きました。いわば、日本初の「ご当地エネルギー」の誕生です。
竜丘電気利用組合の供給する電灯料金は、周囲の村に比べて1割ほど安く提供されました。地域の資源によって生み出されたエネルギーを、村人の暮らしに還元したのです。竜丘電気利用組合の設立後、自分たちで地域のエネルギーを自給する電気利用組合の取り組みは全国に広がります。最盛期の1937年には、全国で244組合まで増えました。
茂みに覆われた水圧管の基礎の跡を指差す、竜丘地区の中島武津雄さん
現在、竜丘電気利用組合が設置した発電所はなく、貯水槽の跡地は田んぼとなっています。その跡地を訪れると、水を流す導水管が通っていた跡や、水圧管の基礎などを確認することができました。
ツアーに同行した竜丘地区の住民、中島武津雄さんは、「自分が小学校低学年くらいまでは、発電所の建物が残っていましたよ」と言います。また、水車が入っていた建物は改修され、近くの民家で蔵として活用されていました。
大正時代に行われた地域の取り組みの形跡が、このような形で残っていたのは驚きです。ツアー参加者の多くは飯田市内に暮らす方たちでしたが、口をそろえて「地域にこのような先人の残した遺産があるとは知らなかった」と感嘆していました。
民家の庭に移築された、かつて水車が入っていた建屋
近隣には自治体が手がける「公営電気」も
住民自らが運営した「電気利用組合」とは別に、町や村などの自治体が住民の声を受けて「公営電気」を設立するケースもありました。自治体による公営電気は、やはり山村地域を中心に120余りが設立されています。竜丘村の近くにあった旧上郷村（かみさとむら）では、1933年に「上郷村営電気」が設立されています。
上郷村は、住宅が密集する平野部と住宅の少ない山間部とに分かれていました。電力会社は山間部を除いて、住宅密集地については送電線を引くという話を持ちかけました。ところが住宅密集地の住民は、「村全体に電力供給をしないのであれば受け入れられない」と拒否します。そして村有林を活用して電力会社から電力供給の権利を買い取るなど、長い闘いを経て、村全体に電気を届けることができるように手配しました。
住宅密集地の住民にとって、コストだけを考えれば電力会社から電気を買うほうが安上がりでした。しかし、地域コミュニティの結びつきの強さが金銭的なメリットを上回ったのです。「上郷村営電気」も、運営を始めると村民のために電灯料金を値引きしました。また、軍隊に招集された人のいる世帯への電気料金を無料にするといった配慮もしていました。
松川第三発電所内にある水力発電機。現在の発電機は1986年に製造されたものを使用している
電気利用組合や公営電気が増加し始めた当時の日本は、戦争に向かって突き進んでいました。1937年には日中戦争が勃発し、翌38年には、国家のためにすべてを優先する「国家総動員法」が成立します。そして、戦争の遂行になくてはならない電力についても一元的に国が管理する「電力管理法」が成立します。竜丘電気利用組合や上郷村営電気も、その流れの中で設備を譲り渡して解散しています。
戦後になると、電力は全国を9つのブロックで分けた九電力会社による地域独占体制が始まります。それ以来、一般の人々にとって電気は、国や大手電力会社に依存するものという関係が続きました。それから長い時間が経ったことで、現代のぼくたちが「エネルギーは遠い存在」と考えるようになったのは、仕方のないことかもしれません。
しかし今、福島第一原発事故が引き起こした数々の問題や地方の衰退という現実を前に、地域の自然エネルギー資源を活かして、新しい未来を築こうとする取り組みが盛んになっています。いまこそ100年前の農山村で、地域の人々が自らエネルギーを手がけ、自立をめざして挑戦していた事実は、改めて評価されてもよいはずです。
※電気利用組合や公営電気の歴史については、高崎経済大学の西野寿章教授による研究を参照した。
過去から未来へ。「飯田自然エネルギー大学」の開校
飯田市では、現代の「ご当地エネルギーのパイオニア」も活躍しています。この水力発電の歴史をめぐるツアーの事務局を担っていたNPO法人南信州おひさま進歩を母体として誕生した、「おひさま進歩エネルギー株式会社」です。
おひさま進歩エネルギーの事務局となっている市の施設。自然エネルギー大学もここで開講している
おひさま進歩エネルギーは、2004年から飯田市を中心に町ぐるみで太陽光発電を普及する取り組みを続け、小さな発電所を増やしてきました。設立から13年が経った現在では、すべての施設を合わせると出力10メガワット以上の発電容量を持つほどになっています（2017年3月現在）。これは、一般家庭3000世帯分の消費電力にあたります。
おひさま進歩エネルギーが設立された当初、日本ではまだ「自然エネルギーなど役に立たないおもちゃ」などと言われていました。しかし、地域の人々と協力して着実に実績をあげた取り組みは認められ、現在では他の地域事業のお手本となっています。現在、日本中に自然エネルギーが広まってきたことで「自然エネルギーなんておもちゃ」などと言う人は、ほとんどいなくなりました。
おひさま進歩エネルギーの代表取締役である原亮弘さんは、100年以上前にご当地エネルギーの元祖が、この飯田で生まれたことについてこのように言います。
原さん 私も最近までその事実は知りませんでしたが、飯田が自然エネルギーの町として知られるようになったのも、もしかすると偶然ではないのかもしれません。
当時は、竜丘電気利用組合の設立を皮切りに、地域のエネルギー事業が日本全国に雨後のタケノコのように誕生していたようです。そして今も同じことが起きているように感じています。この飯田から、再び地域の自立に向けた取り組みを発信していきたいと思います。
おひさま進歩エネルギーの原亮弘さん
原さんの言葉通り、おひさま進歩エネルギーは、2016年度から「飯田自然エネルギー大学」を開催。そのノウハウを他の地域の人々にも伝えようとしています。授業は月に2日間、2年間のカリキュラムで行われ、一期生となる25名には、関東や関西、遠くは鹿児島からも参加者がいます。
原さん 授業料は無料です。長野県からの補助金も入っていますが、未来への投資として多少は私たちが負担してでもやろうという想いで始めました。この学校で学んだ人々が、地元に帰って実践してくれれば嬉しいですね。
飯田自然エネルギー大学の授業風景
「ご当地エネルギー」の過去、現在、そして未来へとつながる動きを紹介しました。100年前も現在も共通していたことは、地域の人々が主体的にかかわり、地域資源を活用していくことが大切、という当たり前のことでした。
しかし現在、国からの補助金頼みで、一過性のイベントや特産品づくりに力を入れるなど、それが当たり前にはなっていない「まちづくり」が各地で進んでいるように思います。中には一時的に盛り上がるケースもありますが、持続可能性という視点からは疑問に感じるものが多いようです。また、外部のコンサルタントばかりが儲け、地域には利益が残らないケースもあります。
本当の意味で地域のためになる事業とは何か？ 100年前の元祖「ご当地エネルギー」の取り組みから学べることはたくさんあるのではないでしょうか？