「死んだ地球からビジネスは生まれない」
この言葉は、パタゴニアの創業者であるイヴォン・シュイナード氏の想いを凝縮したものであり、同社が歩んできた挑戦の原点でもあります。
異常気象が世界中の暮らしを脅かし、気候危機が深刻さを増す今、地球は私たちにSOSを送り続けています。この現実を前に、パタゴニアはこう訴えます。
「もはや持続可能性などない。私たちは再生を目指さなければならない」と。
守るだけでは足りない。これまで傷つけてきた地球を再生し、必ず未来につなげる必要があるのです。
「故郷である地球を救う」というミッションを胸に、その理念をビジネスとして体現してきたパタゴニアが、近年、希望の光として歩み始めている道。それが農業分野であり、「リジェネラティブ・オーガニック(以下RO)農法」です。
この理念をより多くの人々と共有し、RO農法の国内での実践の可能性を探るため、2024年秋、パタゴニアは第二回目となる「リジェネラティブ・オーガニック カンファレンス2024 Fall~国内の畑地システムにおける実践とこれからの発展に向けて~」を開催。
当日は、全国からRO農法の実践者や研究者、そして「自分にできることを探りたい」という強い意思を持った参加者が一堂に会し、幅広い視点からRO農法の可能性と課題についての議論が交わされました。
今回、私もその一人として会場で参加。地球が私たちに送り続けるSOSにどう向き合うべきなのか、地に足のついた全国の実践者の取り組みを、現場の熱気とともにお伝えします。
知ることから始まった再生への道。
パタゴニアがRO農法を推進する理由
「私たちのミッションの全ては、知ることから始まりました」。
カンファレンス冒頭、パタゴニアの食品部門である、パタゴニア プロビジョンズのディレクター近藤勝宏さんは、こう語り始めました。
1973年にアメリカで創業し、自然環境をフィールドにするアウトドアビジネスで成長してきたパタゴニア。しかし、年々進む環境破壊を目の当たりにし、1990年代にはビジネスで環境を守る方法を模索し始めました。当時の大きな決断となったのが、1994年、自社製品に使うコットンをオーガニックコットンへ切り替えることでした。
近藤さん 天然素材のコットンは良いものだと思っていましたが、生産の過程で実は大量の農薬が使われていることを知り、創業者は一切妥協せず、1994年の秋に、1996年までに製品に使用する綿を100%オーガニックコットンに切り替えることを決意し、実現させました。その頃から、まずは知ることから始め、実践し、そしてビジネスを通してみなさんを巻き込んでいくことが、私たちの活動の意義になりました。
パタゴニアは、オーガニックコットンへの切り替えに始まり、自然保護活動への支援や、運営する施設やサプライチェーン全体における温室効果ガス排出量の削減など、環境社会問題に立ち向かうための具体的なアクションを形にし続けています。そして、その探究の先にたどり着いたのが、RO農法への注力でした。
RO農法は、有機農業に基づき、土壌をなるべく耕さず、被覆作物(カバークロップ)や堆肥を使って土に必要な栄養を補いながら、炭素を土の中に閉じ込める農法です。これにより、植物の根や土壌の微生物、ミミズなどが正常に働き、土壌の構造が自然に改善されていきます。また、輪作を取り入れることで、土壌や農地の生態系のバランスを保ち、大地そのものの健康を回復させることができます。
近藤さん 農業が環境を破壊する原因ではなく、地球を再生させる手段になり得るRO農法は、まさにパタゴニアが掲げるビジョンそのものでした。
しかし近年、「リジェネラティブ」や「環境再生型」という概念に期待が集まり、言葉が広く使われるにつれ、この概念が日本より先に広まっている欧米諸国では、実態の伴わない取り組みやグリーンウォッシュへの懸念も先んじて生じていると、パタゴニア プロビジョンズ リジェネラティブ・オーガニック リサーチ担当の木村純平さんは語ります。
木村さん 近年、広く言われるようになった「リジェネラティブ農業」には明確な定義がありません。不耕起栽培などの共通点はありながらも、化学肥料や除草剤、GMO(遺伝子組み換え作物)を使っている農家や有機的な管理を行なっている農家などが混在しているのが現状です。これに対して私たちは、有機農法に基づき、畑地システムにおいては土壌を不必要になるべく耕さない管理栽培でかつカバークロップ、堆肥、輪作などを行なうRO農法を、地球を救う大きな解決策として希望を持って発展させていきたいと思っています。
RO農法が持つ可能性についての議論は、学術的な視点からも深掘りされています。続いて登壇した、土壌生態系の研究を行う金子信博さんは、RO農法が土壌環境の改善において、非常に理にかなった農法であることを強調しました。
金子さん 土壌生態系を守り再生するには、土壌の耕うんを最小限に抑え、土壌生物が自然の循環を生み出せる環境を整えることが鍵です。さまざまな農法が存在しますが、RO農法は、その最も合理的な解決策の枠組みと言えるでしょう。
パタゴニアは、RO農法や動物福祉、労働者の社会的公平性を統合的に推進するため、2017年に協力組織とともに「リジェネラティブ・オーガニック認証(ROC)」という明確な基準に基づいた認証制度を他の組織と協力し制定しました。
この認証は、土壌の健康、動物福祉、社会的公平性という3つの柱を基準に掲げ、食品部門であるパタゴニア プロビジョンズやコットンなど繊維を調達するアパレル部門では、この基準に基づいた原材料を厳選し、認証取得を進めています。
その一方で、パタゴニア日本支社では、認証を取得していない生産者や実践者たちにも敬意をもって目を向け、国内におけるRO農法の実践者の裾野を広げることに力を注いでいるといいます。
木村さん 今回のカンファレンスは、RO農法を一つの指針としながらも、認証取得という枠を超えて、RO農法の国内での実践における多様なアプローチを探ることが、大きな目的の一つです。
RO農法には正解もモデルケースもない。
だからこそ自分らしい方法を模索する余地がある
この日は、日本各地でRO農法を実践する4件の農家による事例の紹介が行われました。
神奈川県横須賀市に拠点を置くSHO Farmの仲野晶子さんは、RO農法は環境再生だけではなく、人間関係や農業のあり方そのものを見つめ直す挑戦だといいます。
仲野さんがRO農法を始めたきっかけは、夫の腰痛とフェミニズムの学びでした。夫婦で農園を営むにあたり、自ずと「代表は夫」「トラクターを運転するのは力のある夫」という役割分担が生まれていましたが、代表を交代しRO農法に切り替えたことで、力やスキルの差に左右されないパワーバランスで農園の運営ができるようになったそう。
仲野さん 私はどうしても夫より力がないし、トラクターを運転できないことに引け目を感じていました。不耕起栽培に切り替え、トラクターをやめて小さな道具を使うようになったことで、それまで夫が主体となっていた畑の管理に全員が関われるようになり、意思決定の分散化が進み、農園の運営が以前より民主的になりました。RO農法が人間関係をも大きく変えたんです。
その一方で、千葉県匝瑳(そうさ)市で活動するThree little birds 合同会社の佐藤真吾さんは、東日本大震災をきっかけに再生可能エネルギーと有機農業の可能性に目を向け、取り組み始めました。地域の遊休農地の活用と、土壌を再生する持続可能な有機農業との両立を目指し、現在は20ヘクタール程の畑地をグループで管理し、トラクターを用いたRO農法の実現を探究しています。まずは3ヘクタール強の規模で在来種大豆の生産を開始し、パタゴニア プロビジョンズの味噌製品にも使われるなど、成果を出し始めています。
佐藤さん 大規模と小規模、どちらの規模の農業においても、多くの農家がRO農法を実践できるようにすることが気候変動対策には重要です。そのためには、除草剤に頼らない新たな除草機の開発が鍵になると考え、現在神戸大学の庄司浩一先生らとともに、RO農法のための農機具の研究も行っています。
北海道夕張郡に拠点を置く、メノビレッジ長沼 のレイモンド・エップさんと荒谷明子さんは「暴力が一番なされている場所は農地だ」というインパクトのある言葉から語り始めました。ここでいう「暴力」とは、大規模な農業が行う過度な土壌耕うん、化学肥料や農薬の使用などによる、生態系への影響を指しています。
「命が平和に暮らせる農業」を目指す中で、彼らはRO農法にたどり着きました。当初、カバークロップを導入した際には作物が育たず、その原因を探るため、土壌のなかを調べると「空気」が不足していることが判明。シャベルを入れ、土の匂いを嗅ぐと、泥のような匂いがしたといいます。
レイモンドさん 土壌の状態を観察し、何が必要かを感じ取り、それに応じたアクションを取る。その対話が何よりも重要です。空気、水、ミネラル、そして多様な生き物たちによって豊かな土はできています。私たちはまず、土に空気を送り、砂糖と乳酸菌をチューブで流し入れ、10種類のカバークロップの種を蒔くと、52日後、生命力溢れる土壌へと蘇りました。カバークロップはサラダバーのようなもので、土も多様な栄養を求めていることがよく分かりました。
そして、神奈川県茅ヶ崎市ではちいち農園を営む衣川晃さんは、RO農法で育てた大豆に着目。自身の農園の大豆に加え、不耕起栽培に取り組むほかの生産者の大豆も活用し、「Soyscream!!!」というアイスクリームブランドを立ち上げ、農業と消費者をつなぐ活動を展開しています。
衣川さん アイスクリームという身近な商品をきっかけに、農業の価値や環境への意識を広げていきたい。農家を支えながら、消費者も美味しく楽しく環境再生運動の一員になれる仕組みを目指しています。
それぞれの講演を終えたあとには、実践者たちによる、RO農法がもたらした変化についてのディスカッションが行われました。
土壌の変化について仲野さんは、「RO農法に転換して1年目で透水性が劇的に改善し、大雨の直後も畑に入れるようになった」と指摘。佐藤さんは、耕作放棄地をRO農法の畑に転換したところ、自ずと生態系が駆動し、土壌が安定する力を実感したと語ります。「手を入れすぎずとも、自然の力で土が育つ」との発言には、みなさんが大きくうなずいていました。
レイモンドさんは、緑肥を活用することで堆肥にかかるコストや労力を削減した成果を共有。さらに羊の放牧を取り入れることで、炭素を土壌に固定する速度がますます向上し、農業に時間的なゆとりが生まれたそう。また、仲野さんも手作業中心の「人海戦術」が、結果的に経済的負担を軽減できると言い、RO農法の現実味を強調しました。
そして、ディスカッションを通じて繰り返されたのは、「命」とともに生きる意識を持つことの重要性です。仲野さんは、「まず、私たちが生存の危機とも言える厳しい立場にあるということをみなさんと共有したい」とし、環境再生のために一人ひとりが少しずつ出来ることを実践していくことの重要性を強調。
荒谷さんは、「畑の土をシャベルで掘り起こし、土壌の命に気づくことが第一歩だ」と述べ、レイモンドさんは、「命に支えられていることを感じることで、農業がクリエイティブで楽しいものになる」と語りました。衣川さんは、「生産者の視点ばかりではなく、食べるのは消費と一体。そういう意味で農業はみんなが関われる。小さな規模でも多くの人が関われる仕組みをつくっていきたい」と述べ、その場を締めくくりました。
RO農法の実践者たちの講演から一貫して感じたのは、「RO農法の実現方法には正解もモデルケースもない」ということです。それぞれの実践者が異なる背景や地域性の中で、自分たちに合ったかたちを模索し、手探りで築き上げている姿は、まさにこの農法が持つ可能性を示しているように思いました。環境再生という明確な目的を持ちながらも、それを実現する手法や道筋には無限の選択肢がある。だからこそ誰もが自分らしい方法で、この新しい農業に関わることができるという、大きなパワーをもらえた気がします。
RO農法を支える研究の最前線、
学術的視点からのアプローチ
カンファレンスの後半には、RO農法に関する研究者からの発表も行われました。茨城大学でRO農法の研究をしているの小松﨑将一さんは、地域の農家と連携し、RO農法の課題である雑草の管理方法やカバークロップを活用した土壌改善の研究を進めています。「裸地は農業を滅ぼす」との言葉を用い、土壌を覆う重要性を強調しました。
神戸大学で農業機械の研究をしている庄司浩一さんは、不耕起有機栽培の除草作業軽減を目的に試作した除草機を紹介し、効率化するためには、そもそもの栽培方法を見直す重要性を示唆。作物の植え方を工夫して雑草が生えにくい環境をつくることなどが挙げられました。
また、北海道大学で土壌物質循環を研究する内田義崇さんは、土壌劣化を防ぎ炭素の蓄積を促進する多年性穀物「カーンザ」の可能性を紹介。国内での普及に向けた研究の必要性を訴えました。
まだRO農法の実践例が少ない日本ですが、実践者たちの挑戦に加え、こうした研究者や支援者が同じ方向を向いてともに進むことで、RO農法は少しずつ確実に広がり、いずれそれが大きなうねりとなって、日本の農業と社会を変えていく力になるはずです。
共有の場から大きく広がる環境再生
カンファレンスの翌日は、千葉県匝瑳市にある「市民エネルギーちば」を訪問し、RO農法とソーラーシェアリングを組み合わせた先進的な取り組みを見学するエクスカーションが実施されました。

パタゴニアはここでのソーラーシェアリングプロジェクトに出資し、再生可能エネルギーの普及と地域農業の支援を進めている。また、ここで生産された電力を、パタゴニアの店舗に供給。この取り組みの一環として、2019年より、パタゴニアの東京・渋谷ストアの使用電力をソーラーシェアリングによる電力に切り替えた
ソーラーシェアリング(営農型太陽光発電)は、農地に設置した太陽光パネルの下で作物を育てるシステムのことです。農作物を栽培しながら、太陽光発電による再生可能エネルギーを生み出すことで、農地を農業とエネルギー生産の両方に活用することを目指しています。このシステムでは、太陽光パネルが農地に適度な影をつくり、日射量をコントロールすることで、作物の成長に有益な環境を提供するとともに、土壌の乾燥を防ぎ、微生物の活動を促進するといった効果も期待されています。
今回訪問した「市民エネルギーちば」は、地域主導で再生可能エネルギーを推進する団体です。地元の農地を活用してソーラーシェアリングを行いながら、地域経済の活性化を図っているといいます。この取り組みには、前日のカンファレンスにも登壇した農業生産法人Three little birds合同会社が参画。彼らはソーラーシェアリングの下での耕作を請け負い、耕作委託料を受け取ることで農業経営の安定化を図るとともに、自社の圃場や関連する農地で新規就農者の受け入れにも取り組んでいます。
現地では、太陽光パネルの配置や設置角度、影の効果をいかした農業技術についての具体的な説明が行われました。例えば、影によって土壌の水分を保持しやすくなることで、微生物の活動が活発化し、土壌の健康が向上することや、雑草の発生を抑えられることなど、実践的なメリットが共有されました。

幅約36cmの細長いパネルを使用し、パネルとパネルの間隔を広く取ることで、作物に必要な日照を確保。地上からパネルまでの高さは、例えば畑作の場合で約3.2m、水田の場合で約4mとすることで、農機具の使用を可能にし、作業の効率化を図っている

ソーラーパネルの下で育った大豆。市民エネルギーちばの農業は、化学肥料や農薬を使わない有機農法を基盤としている。管理する20haの農地すべてが有機JAS認証を取得しており、そのうちの1割強で、不耕起栽培を取り入れている
そんな中で、今回私が何よりも心を打たれたのは、参加した人々の間で生まれた、熱気あふれる交流の光景でした。

全国から集まった参加者。一人が自身の実践場所の気候や土の状態、現在抱えている課題などを共有すると、参加者がそれぞれの成功・失敗体験から得た知見でアドバイス。新たな実践への可能性が生まれる瞬間を目の当たりにした
農業従事者、研究者、企業関係者、そして環境再生に情熱を注ぐ一般の参加者たちが、一つの場に集い、それぞれの視点から意見を交わし合う。ある参加者が投げかけた一つの質問に、一人の農家が自分の実践を通じた具体例で答えると、その答えがまた別の参加者の経験と結びつき、新たな議論が生まれていく。
言葉を交わすだけではなく、お互いの知恵と想いが交錯し、新しい未来を描くための小さな灯火が次々とともされていく時間でした。その場にいた全員が、ただ学びに来た「参加者」ではなく、未来をともに創る「仲間」になっていたような気がします。
このように実践を共有し合う場があることで、個々の知恵や経験がつながり合い、RO農法の可能性がますます広がることを強く実感しました。異なるフィールドで実践する人びとが意見を持ち寄り、課題や工夫を共有し合うことは、環境再生への確実な一歩を生み出す大切な機会となるはずです。
私たちの足元には、再生への可能性がいつも広がっている
なんて希望の見えにくい世界に生きているんだろう。
ここ数年、私はそんなことを思っていました。環境問題の迫りくる危機を感じていても、日々の暮らしに追われ、それどころではないという人が多いのもまた現実。私自身、そんな状況にもどかしさを感じていたのです。
しかし、この2日間を通して、そんな気持ちが少しずつポジティブなものへと変わっていきました。それぞれの実践者が地域性や気候、文化に合わせた独自の方法を模索し、試行錯誤を繰り返しながら、そして何よりも楽しみながら、環境を再生する挑戦を続けている。その一つひとつに、「諦めるな」と叱咤激励を受けているような気がしました。
ただ、この挑戦は一部の農家や研究者だけで成し遂げようとするものではありません。このカンファレンスの場で見たように、多様な立場の人々がつながり、知恵を共有し、互いに支え合うことで、RO農法が持つ可能性はどこまでも広がっていきます。環境を再生するという大きな目標に向かって、誰もが自分なりの一歩を踏み出すことは、どんなに小さくても、確実に未来を変える力になるのです。
そして何よりも心強いのは、常に先頭に立って私たちに新しい道筋を示してくれるパタゴニアのような企業が存在することではないでしょうか。持続可能性を超えた「再生」というビジョンを示し、私たちに行動を促すその背中をこれからも追いながら、日々の暮らしの中で自分にできることを考え、実践していきたいと強く思いました。
このカンファレンスで出会ったみなさんは、誰もが「完璧な答え」を持っていたわけではありません。正解のない問いに向き合いながら、自分たちにできるかたちで変化を生み出しています。再生への道は、何かを大きく変えることではなく、身近な暮らしの中で、小さな変化を生み出すことから始まります。
あなたも土に触れ、自分なりの再生の一歩を見つけてみませんか?
(撮影:イワイコオイチ)
(編集:村崎恭子、増村江利子)
– INFORMATION –
〜自然環境を再生して、社会と私たち自身もすこやかさを取り戻す〜

本カレッジは「環境再生」を学ぶ人のためのラーニングコミュニティ。第一線で挑戦する実践者から学びながら、自らのビジネスや暮らしを通じて「再生の担い手」になるための場です。グリーンズが考える「リジェネラティブデザイン」とは『自然環境の再生と同時に、社会と私たち自身もすこやかさを取り戻す仕組みをつくること』です。プログラムを通じて様々なアプローチが生まれるように、共に学び、実践していきましょう。