都市部から離れた地方で車を走らせていると、目に飛び込んでくる森の木々。スギを中心とした針葉樹が鬱蒼と生い茂る一方で、目を凝らしてみると素人目でも分かるほどほっそりと痩せ細っている木も。これらの針葉樹は、そのほとんどが戦後に行われた「拡大造林」という国の施作で植えられたものだという話を、知り合いから教えてもらったことを思い出します。終戦から約80年という月日が経とうとしている今、日本の山々は、木々は、どんな状況に置かれているのでしょうか。

そんな疑問と向き合うため、今回お話を伺うのは株式会社GREEN FORESTERSの中井照大郎（なかい・しょうたろう）さん。「青葉組」の愛称で呼ばれる彼らが取り組むのは、日本の林業界でも取り組む人の数が少ない植林・育林。林業の仕事に「木こり」のイメージを抱く人も多い中、中井さんはなぜ木を植えて育てる道を選んだのか。この問いに対する答えを紐解くことが、日本の森づくりの現状と課題を理解する糸口になりそうです。

人間は森がなくては生きられない

日本は約2,500万ヘクタールの森林を維持しており、その割合は国土面積の7割にのぼります（※1）。そのうち、4割を占める1,000万ヘクタールは過去に人が植えた人工林。驚くことに、日本の人工林の面積は世界で8番目に大きいのだとか（※2）。これらの数字からも、日本が森林大国である事実が理解できます。

これだけ人工林が多い理由の一つは、冒頭でも言及した戦後の「拡大造林」。1950年ごろ、戦争で焼失した住宅を建設するために木材需要が高まり、成長が早くて建築資材に適している針葉樹を中心に植林が進められました。この、広葉樹林の伐採跡地に人工的に針葉樹を植林する施作のことを「拡大造林」と呼びます。その結果、日本の人工林の面積は1949年の約500万ヘクタールから、現在の約1,000万ヘクタールまで増加（※3）。伐採ほど機械化が進んでいない植林において、1本1本全て人の手で木が植えられた事実にはなかなか想像が追いつきません。

しかし、1964年に木材輸入が全面的に自由化された影響で、外国産材が台頭しはじめます。樹種の選択肢が多く、当時は国産材よりも安価に購入することができた外国産材の影響により、国産材の需要が低迷。木材の価格は1980年ごろにピークを迎えてから下落の一途をたどっています（※4）。林業が徐々に“儲からない仕事”となり、農山村地域の過疎化や担い手の高齢化なども相まって、管理されずに放置された森林が増えていきました。

一方で、私たち人間を含む生き物にとって、森は生きるために欠かせない存在です。森は光合成によって二酸化炭素を吸収して酸素を供給してくれるだけでなく、生き物の住みかとなったり、土に根を張ることで土砂崩れを防いだり、雨水を地中に蓄え川の氾濫を防いだりと、目に見えないところでさまざまな役割を果たしています。すなわち、管理されずに放置される森が増えることは、これらの森の働きが弱くなってしまうということ。丸太を切り出して木材を利用するだけの関係性ではないからこそ、森に向き合う必要があるのです。

（※1）「https://www.rinya.maff.go.jp/j/sin_riyou/kafun/data.html」より
（※2）「https://www.rinya.maff.go.jp/j/kaigai/pdf/fra2015.pdf」より
（※3）「https://www.rinya.maff.go.jp/j/kikaku/hakusyo/r5hakusyo_h/all/tokusyu1_2.html」より
（※4）「https://www.shinrin-ringyou.com/data/kakaku.php」より

木を植える人がファーストピンになる

そんな林業の世界に中井さんが飛び込んだのは、2017年のこと。きっかけは、商社に勤めていた当時感じた「日本の資源との付き合い方への疑問」にあります。

中井さん　新卒で入社した商社では海外のエネルギー調達に関わっていたのですが、日本の海外資源への依存度の高さや、それらが紛争をはじめとする負のインパクトを生んでいることに問題意識がありました。現代社会に構築された大きなシステムでは、人の想像力を超える経済活動が当たり前になっていて、想像力を超えると人は思考停止になってしまう。これからの時代は、小さくとも身近にエネルギー源を据えた手触り感のある社会をつくるべきなんじゃないかと考え、再生可能エネルギーの業界に飛び込みました。

再生可能エネルギーのベンチャー企業へ転職し、バイオマス発電に関する案件を担当した中井さん。バイオマス発電では間伐材や廃材などの木質燃料を使用しますが、そのための木がなかなか集まらないことが当時課題にあがっていたといいます。「森に木が余っているのなら、自分が木の活用を促進する立場になろう」と考え、林業の世界へ。「当時はあまり深く考えることなく転身を決めたんです」と、中井さんはサラッと話しますが、フットワークの軽さにこちらは驚くばかりです。

そんな折、岡山県西粟倉村の林業に関するある記事を見つけた中井さん。人口約1,300人規模の西粟倉村では、行政が旗を振って取り組んできた「百年の森林構想」を引き継ぐ民間事業者を募集していました。小学校時代からの旧友であり、当時から仕事の相談をする仲でもあった田畑直さんを誘い、「西粟倉ローカルベンチャースクール2016」に応募。「山と人がともにある未来を作る」という理念のもと、「株式会社百森」（以下、百森）を2017年に立ち上げました。

百森での活動を通じて、日本の林業には課題が多く、それぞれが根深い事実に直面した中井さん。一方で、林業の仕事にやりがいや意義も感じながら、青葉組設立につながる考えを整理していきました。

中井さん　林業にはさまざまな課題がありますが、つまるところ『せっかく植えたのに育った木を使えていない』ということに尽きます。林業自体にはとても意義があると感じる一方で、補助金で成り立っている従来の産業構造では儲からないし続かない。持続的かつ、よりインパクトを出すためにできることを考えた結果、まず倒すべき課題は植林・育林分野の人材不足ではないかという考えに辿り着きました。

給与や夏場の労働環境など、大変な側面ばかりに目を向けられがちな植林・育林業ですが、実際にその現場に入ってみるととても奥が深くて魅力がある仕事だと思ったんです。この仕事の魅力がちゃんと伝わって従事する人が増えれば、伐採も進み、昔の人たちが頑張って植えてくれた木を使う流れが生めるはず。植林・育林の魅力化こそが、林業復活のファーストピンになれるのではないかと考えました。

国土の約7割を森林が占めている事実だけを聞くと、木を使うムーブメントを生むために注目したのが伐採ではなく植林・育林であることに、はじめは意外性も感じていました。一方で、2000年から2015年における林業に関わる事業者数の推移を見てみると、約2万人前後を維持している伐採事業者に対し、育林事業者は約4万人から2万人を切るまでに落ち込んでおり（※5）、伐採後そのまま放置されている「再造林放棄地」が増えています。これらの数字と中井さんの視点が重なり、なぜ今植林・育林が重要なのか、そのわけが少しずつ見えてきました。

（※5）「https://note.com/greenforesters/n/n757b9a290d73」より

青葉組が育てるのは「自然資本」

植林・育林へと舵を切った中井さんは、百森の事業を田畑さんに託して新たな道へ。2019年に林野庁が主催するプログラムをきっかけに出会った中川雅也さん・中間康介さんとともに、翌年7月に株式会社GREEN FORESTERSを設立。はじめの3年間は、ひたすら伐採跡地でスギの植林と下刈りに励みました。

創業当時、周囲からは「植林・育林は儲からないし先がないよ」と、心配される声も多かったといいます。中井さんは自身の体感をもって、植林・育林の魅力と課題の両面に同時に気づいていきました。

中井さん　『3K』（きつい・汚い・危険）などの世間の評判と、自分の目の前に広がる美しい森の景色や気持ちいい感覚との間のギャップが大きかったので、まだ多くの人が気付けていない魅力を発見した感覚があったんです。実際に、『興味がある』と連絡を下さった方を含めると、最初の3年だけで100名近くの応募があり、同じ思いの人が多いこともわかりました。

一方で、40〜50代になったら、ひたすら植林する体力勝負の働き方は続けられないとも気づいたんです。従来のビジネスモデルでは、植林や下草刈りなどに対して作業面積あたりの単価が補助金で決められていて、これが収入源の全て。つまり、体力のある若いうちはたくさん作業ができて給料もいいが、体力が落ちてくると給料は頭打ち、むしろ減ってしまう。『なるほど、これが林業の問題か』と思いました。

そこで中井さんが目をつけたのが、「自然資本」という考え方。「森林の価値は、果たして木材だけなのだろうか？」という問いが、この考え方に繋がります。

中井さん　生物多様性への貢献や水源涵養、災害の抑制など、木材に限らない自然資本としての森の価値が高まってきています。この変化に伴って、補助金のあり方や働き方なども更新されるべきことが多いと思うんです。ただ単にスギやヒノキなど、木材用途の木を植えて育てる以外にも付加価値を生む方法はあるはずだと考えて、2024年に会社の方針を大きく変えました。

森づくりの間口を広げ、豊かな森を未来に残す

林業の枠を超え、自然資本を育てる会社へ。青葉組では、森づくりにおいて「3つの変革」を起こすために現在活動しています。

1つ目の変革は、中井さんが自然資本という方針に舵を切るきっかけにもなった「働き方」。青葉組では、植林・育林業本来の魅力を取り戻すために柔軟な働き方を取り入れています。休養を定期的に・柔軟にとれる「3勤1休制」「日給制」「1日6時間労働」のほか、ドローンや専用アプリなどをはじめとするテクノロジーも活用。その裏側には、森づくりの仕事を、体力や技術に依存しすぎない誰でもできる仕事に変えていく狙いがあります。

さらに、従来の、木を植える・育てる・伐採する働き方だけでは、雪が降って作業ができなくなる冬場に仕事がなくなってしまったり、年を重ねた時に収入が落ち込んでしまったりと、さまざまな課題も。そこで、青葉組では森づくりとの関わりしろを拡張することで、森の実態や働き手のニーズに合わせた工夫を凝らしています。

中井さん　いろんな人が森づくりに関われる選択肢をつくりたいんです。実情としては、大学で森林学や生態学などを学んでいても、森林や自然に関わらない仕事に就く人が多く、仮に森林に関わる仕事に就いたとしても、行政職が一般的で民間企業は少ない。中には、本当はもっと山や自然に囲まれて働きたいと思っていた人も多いはずです。そういう人たちが知見を活かして活躍できるフィールドが増えれば、森づくりはもっと多様化し、面白くなる。木を植えたり刈ったりすることだけが森づくりではないので、実は関わりしろはたくさんあるんです。

「木を植える作業員」から「自然資本を育てる職人」へ

2つ目の変革は「植林・育林事業者の立ち位置」。従来の植林・育林事業者は、伐採後に植林をする現場を引き取り、スギやヒノキなどを植えるという下請け的な立ち回りがほとんどでした。一方で、自然資本を育む観点では課題が多いといいます。

中井さん　僕たちが委託された伐採跡地の中には、伐りっぱなしで何年も放置されたままの状態の土地や、作業のためにつくられた道が崩壊している土地も多くあります。この事実だけ聞くと『伐採事業者がちゃんとやってよ』と思われるかもしれません。しかし、彼らは一般的に1台あたり数千万円もするような重機を何台もローンで購入しており、作業をどんどん進めるために現場を転々としないといけない。そのため、木を伐採した土地の生態系まで考えていられないのが実情です。

そんな課題を踏まえ、中井さんは植林・育林事業者を「木を植える作業員」から「自然資本を育てる職人」へと変えることで、伐採跡地における生態系の課題解決を目指します。

中井さん　植林・育林事業者は、長い年月で一つの森と向き合うので、その土地の生態系にとってあるべき森づくりのかたちを考えるには相性が良いんです。元請けー下請け関係から脱し、伐採者と造林者がタッグを組んで自然資本をつくる。そんな体制こそが重要だと考え、展開する栃木ではこうした考え方に共感頂いた伐採パートナーと共に「一般社団法人とちぎ百年の森をつくる会」を設立しました。今後も積極的に地域の伐採事業者と連携しながら、自然資本を成長させる森づくりのための体制を構築していきたいと考えています。

補助金に依存しない、新しいビジネスモデルへ

そして、青葉組が目指す3つ目の変革は「ビジネスモデル」を変えること。昨今、生物多様性の損失に歯止めをかけて環境にとってポジティブな状態にしていくことを目指す「ネイチャー・ポジティブ」の考え方や、温室効果ガスの削減量を企業間で売買できる「カーボンクレジット」などの仕組みがあります。青葉組ではこれらを活用しながら、行政の補助金に頼りすぎない、民間企業と手を取り合った取り組みに目をつけました。

実際に、青葉組では2023年よりKDDI株式会社（以下、KDDI）と共に「オニグルミの森」で森づくりを始めています。KDDIでは、生物多様性に関わる情報開示を積極的に行うことを表明する「TNFD Early Adopter」に登録し、TNFDレポートを段階的に公開・更新するなど、生物多様性や自然資本に先進的に取り組んでいます。2023年10月に始めた新サービス「グリーンデジタルソリューション」では、顧客となる法人のカーボンニュートラル実現をワンストップで支援。この新サービスに「植林を取り入れたい」という相談から、青葉組との協働は始まりました。

中井さん　植林と一口に言ってもさまざまなので、まずはKDDIが発表しているTNFDレポートの結果と、今回の現場として指定した新潟県村上市の土地の状態を照らしあわせて、森づくりの方向性を定義するところから始めました。

現地を調査してみると、沢があったんです。沢は、生態系の中でも生き物が多く生息する場所でもあるので、森づくりを通してこの沢にどんなインパクトを与えられるかが重要な指標になると考えました。この沢を守るためにも、葉を落とし根を地中深く張って雨水の浸透を助けてくれる『オニグルミ』を沢沿いに植えています。

このように、民間企業が森づくりに取り組んでいる話を聞くと「CSR」を連想する方も多いのではないでしょうか。一方中井さんは、自然環境に対してより本質的なインパクトを生み出すためには、CSRの位置付けを超えたビジネスモデルを確率させることが必要だと考えています。

中井さん　そもそも、全ての企業活動は自然資本に支えられており、自然の保全が企業イメージを保つためだけのコストとして扱われること自体が時代遅れになりつつあります。自然環境を守り育てることと自社の利益追求が相反せず、むしろ利益を生むほどに自然資本が保全・成長するようなモデルに変革することが、これからの企業経営者に求められる力だと思うんです。僕たちの役割は、企業のミッションや事業を深く理解し、彼らの売上や事業価値の向上に森づくりなどでいかに貢献できるかを一緒に考えることだと捉えています。

民間企業とも手を取り合って活動する青葉組では、2024年11月に森づくりについて企業や個人と対話をするためのコミュニティ「UERUT（ウエルト）」の企画運営も開始。森づくりの現場と直接繋がれる商品やサービスを起点として、それぞれの立場から「植えるとどうなる？」という問いを考えます。2025年1月末まではクラウドファンディングにも挑戦しており、ファーストゴールはなんと公開からたった1日で達成。中井さんは、森づくりの現場にいる青葉組だからこそつくれるコミュニティへの可能性を感じているといいます。

中井さん　森で作業している人の顔が見える距離感で、よりリアルで小さく手触り感のある森のストーリーを届ける。そんなコミュニティづくりは、日々森づくりの現場に立つ僕たちだからこそできることなんじゃないかと思っています。

中井さん　UERUTの名前には、「植えるとどうなる？」という問いに加えて、「植える人」というもう一つの由来があるんです。林業に対してネガティブなイメージを抱く人はまだまだ多いかもしれませんが、青葉組やUERUTの活動を通じて森づくりの仕事をかっこよくて憧れられるような存在にしていきたい。海と関わって生活している人を「海人（うみんちゅ）」と呼ぶように、「あなた、もしかしてUERUT？」という会話が飛び交ったらいいなと思っています。

日本の森づくりに、今何が必要なのか。そんな問いから始まったインタビューでしたが、一つの大きな答えは「森林の価値＝木材」という前提を疑うこと。「国産材が売れない」「高齢化や人材不足」「再造林放棄地の増加」など、林業で耳にすることが多いこれらの諸問題は、変わりゆく社会に仕組みが追いついていないことが原因で起きています。川を流れる水が地形に合わせてそのかたちを変えるように、今の社会に寄り添うように木を植える人の働き方を変え、森づくりにおける立ち位置を変え、ビジネスモデルを変える…。お話を聞くうちに、点として存在していた中井さんの言葉の数々が、徐々に面となって繋がっていくような感覚がありました。

「木を見て森を見ず」ということわざがありますが、青葉組は「森を見て木も見る」実践者でした。青葉組が描くこれからの森づくりでは、林業とは縁がないと思っていた人にも、思わぬところから森づくりへの扉が開かれるかもしれません。

（撮影：I’M HERE 水上晃一）
（編集：増村江利子）

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